平均と中央値と最頻値の違い：上場企業の売上高で読む

上場会社3,754社の売上高は、平均が2,870.8億円、中央値が299.6億円です。少数の大きな会社が平均を押し上げる仕組みと、ニュースの平均を疑う点を説明します。

「平均」と聞くと、つい「ふつうの会社はそのくらい」と思ってしまいます。2025年度に決算期が終わった上場会社3,754社の売上高は、平均が2,870.8億円でした。ところが、売上高の順に並べて真ん中にある会社は299.6億円で、平均の10分の1ほどです。同じ「中心」の数字なのに、なぜこれほど離れるのでしょうか。

平均・中央値・最頻値の違いを、この数字で読み解きます。

平均・中央値・最頻値は、「ふつう」の水準を3通りに測る数字

平均は、全部の値を足して、個数で割った数です。中央値は、値を小さい順に並べたときの真ん中の値で、個数が偶数のときは真ん中の2つの平均を取ります。最頻値は、いちばん多く出てくる値です。

売上高のように会社ごとに値がばらばらの数字では、同じ値の会社はほとんどありません。そこで最頻値は、「100億円〜300億円未満の会社が最も多い」のように、階級に分けて求めます。

どれを使うかは、知りたいことで決まります。1社あたりの量なら平均、真ん中の会社の水準なら中央値、いちばん多い層なら最頻値です。

少数の大きな値が入ると、平均だけが引っ張られる

5社の売上高が10億円、20億円、30億円、40億円、900億円だとします（架空の数字です）。

900億円が1,000億円になっても、中央値は30億円のままです。真ん中の会社が変わらないからです。

上場会社の売上高では、平均が中央値の約9.6倍になる

ここからは、金融庁のEDINETで公開されている有価証券報告書の数字で見ます。上場会社が事業年度ごとに出す報告書で、売上高も載っています。対象は、2025年度（決算期末が2025年4月〜2026年3月）の12か月決算で、売上高が取れた3,754社です。

出所：金融庁EDINET、有価証券報告書

平均より大きい会社は526社（14.0%）で、残りの86.0%の会社は平均に届いていません。上位10社（全体の0.27%）で売上高の合計の17.2%を占め、この10社を除くと平均は487.8億円下がります。少数の大きな会社が平均を押し上げていると考えられます。

売上高を幅の違う12階級に分けると、最も多いのは「100億円〜300億円未満」の825社（22.0%）です。階級は「1億円未満」「1億〜3億円未満」のように、上の階級ほど幅が広くなっています。ところが、100億円幅でそろえると、最も多いのは「0〜100億円未満」の1,053社（28.0%）でした。最頻値の階級は、切り方で変わります。

業種によって、平均と中央値のずれの大きさは違う

社数が30社以上の24業種のうち、平均÷中央値が大きい5業種と小さい2業種を並べます。

出所：金融庁EDINET、有価証券報告書。最大の1社の割合は、その業種の売上高の合計に占める最大の1社の割合

証券業と商品先物取引業では、最大の1社だけで業種の売上高の合計の52.6%を占めます。情報・通信業の最大の1社は25.1%で、半分ほどです。それでも平均÷中央値は、13.07倍と13.25倍でほぼ同じでした。比が近くても最大の1社の割合は違うので、両方を見ます。

非上場を含めると、真ん中の会社の売上高は桁が下がる

経済センサス‐活動調査は、総務省統計局と経済産業省が、日本にあるすべての会社と事業所の売上や働く人の数を調べた統計です。令和3年（2021年6月1日）の結果で、売上高階級別の表に入る企業等は3,507,118でした。売上高は2020年の1年間の金額です。

出所：総務省統計局「令和3年経済センサス‐活動調査 結果の概要」。累積の割合は計算

累積の割合が50%を超えるのは「1,000万円〜3,000万円未満」の階級なので、中央値はこの階級の中にあります。階級が5つしかないため、言えるのはここまでです。社数が最多の階級は「300万円〜1,000万円未満」の790,103ですが、幅が違うので、最頻値とは言い切れません。

平均は、売上高の総数1,693兆3126億円を3,507,118で割った約4.83億円です。中央値の階級の上限（3,000万円）の16倍にあたります。

読み違えやすい点は5つある

平均を「ふつうの会社」の水準と読む

平均は合計を社数で割った数で、実在する会社の売上高ではありません。上場会社では、平均の2,870.8億円に届かない会社が86.0%でした。

平均を、外れ値を除いたかどうか確かめずに読む

平均は、極端に大きい値が1つ入るだけで動きます。上位10社を除くと、上場会社の売上高の平均は17%下がりました。ニュースで平均を見たら、極端な値が入っていないか、中央値はいくらかを確かめます。

「平均年収」「平均売上」は、だれの何の平均かを確かめる

「平均年収」は、社員全体の平均か、一部の職種の平均か、会社ごとの平均を平均した数かで意味が変わります。会社ごとの平均を単純に平均すると、従業員が少ない会社も多い会社も同じ重みです。「平均売上」も、営業収益や売上収益を含むか、連結か単体か、12か月決算かで中身が変わります。対象の範囲、平均か中央値か、何社・何人の数字か、桁の違う値が混ざっていないかを確かめます。

最頻値は、階級の切り方で変わる

売上高のように右に長く伸びた分布では、階級の幅を変えると、最も多い階級が別の階級に移ることがあります。階級の幅がそろっているかを先に見ます。そろっていなければ、「最も多い層」とは言い切れません。

上場会社の数字を、日本の会社全体の数字と読む

上場会社3,754社は、経済センサスの企業等3,507,118の約0.11%です。上場会社の売上高の中央値299.6億円は、経済センサスで最も大きい階級「1億円以上」の下限の約300倍です。日本の会社全体の真ん中は、1,000万円〜3,000万円未満の階級です。

公的統計は、平均と中央値を並べて公表している

厚生労働省は、世帯の所得の平均と中央値を並べている

厚生労働省の国民生活基礎調査（2025年調査）では、2024年の1世帯あたり平均所得金額が575万2千円、中央値が451万円でした。平均以下の世帯は61.5%です。平均が中央値より高く、平均以下の世帯が6割を超える形です。世帯数が最も多い階級は「200〜300万円未満」の13.5%で、平均とも中央値とも別の位置にあります。

総務省統計局は、貯蓄の中央値に「どの世帯を除くか」の条件を付けている

総務省統計局の家計調査（貯蓄・負債編、2025年平均、二人以上の世帯）は、貯蓄現在高の平均値を2059万円としています。貯蓄保有世帯の中央値は1264万円で、貯蓄がゼロの世帯を除いた値です。ゼロの世帯を含めた中央値は参考値の1167万円で、平均値を下回る世帯は66.1%でした。同じ「中央値」でも、どの世帯を含めるかで値が変わります。

このデータで言えないこと

使ったデータを見る

使ったデータ

• 金融庁EDINET「有価証券報告書」　上場会社の売上高。2025年度（決算期末が2025年4月20日〜2026年3月31日）の12か月決算で、売上高が取れた3,754社。2024年度の3,847社でも平均と中央値を計算し、形が近いことを確かめた（平均2,750.8億円、中央値293.2億円）。2026年10月18日に取り込んだ値。業種はEDINETの業種区分。
• 総務省統計局「令和3年経済センサス‐活動調査 結果の概要（産業横断的集計）」　表Ⅱ－４の売上高階級別企業等数（合計行）と、売上高の総数。平均と累積の割合は、この表からの計算。
• 厚生労働省「2025（令和7）年 国民生活基礎調査の概況」（2026年7月15日）　Ⅱ 各種世帯の所得等の状況。平均所得金額、中央値、階級別の世帯数の割合。
• 総務省統計局「家計調査報告（貯蓄・負債編）2025年平均結果の概要（二人以上の世帯）」（2026年5月19日）　貯蓄現在高の平均値と中央値、平均値を下回る世帯の割合。