ジニ係数とローレンツ曲線の読み方：上場企業の売上高で読む
2025年度の上場会社3,754社では、売上高の上位10%（375社）が合計の81.0%を占め、ジニ係数は0.867でした。偏りを1つの数にするジニ係数と、上位何社で何割かを見る上位集中度の違いを説明します。
「売上高は一部の大企業に偏っている」と聞くと、つい数字で確かめたくなります。2025年度の上場会社3,754社を売上高順に並べると、上位10社（0.3%）で合計の17.2%を占めます。上位10%の375社では81.0%で、下位半分の1,877社を足しても1.9%でした。この偏りを1つの数にしたのがジニ係数で、0.867です。ただ、この数が測っているのは「上位が何割を占めるか」とは別のことなんですよね。
このページの要点
- ジニ係数は、ローレンツ曲線と均等分布線の間の面積から出す0〜1の数で、1に近いほど一部に偏っている。上場会社の2025年度の売上高では0.867。
- ジニ係数が近くても、上位集中度は違う。鉄鋼は0.852で上位5社のシェアが86.6%、電気機器は0.840で42.1%。
- 11社の海運業のジニ係数は、1社がすべてを占めても0.909までしか上がらない。社数や売上高の中身が違う業種を、水準のまま比べると読み違える。
ジニ係数は、会社を低い順に並べた累積の曲線から面積で出す
まず、ローレンツ曲線の描き方です。会社を売上高の低い順に並べ、横軸に会社の累積割合、縦軸に売上高の累積割合をとって点を結びます。全社の売上高が同じなら、曲線は原点を通る傾き45度の直線（均等分布線）に重なります。偏りが大きいほど、曲線は直線から下に離れます。
ジニ係数は、曲線と均等分布線で囲まれた面積を、均等分布線より下の三角形の面積（0.5）で割った比です。曲線の下の面積をAとすると、1−2Aになります。全社が同じなら0で、1社がすべてを占めるなら1に近づきます。
似た指標に、上位集中度があります。上位k社の売上高の合計を、全体の合計で割ったシェアです。公正取引委員会の生産・出荷集中度調査は、品目ごとに上位3・4・5・8・10社の累積集中度を公表しています。ジニ係数が分布の全体の形を1つの数にするのに対し、上位集中度が見るのは上の端だけです。
5社の例では、ジニ係数は0.40、最大の1社のシェアは50%になる
ある業種の5社の売上高が10億円、20億円、30億円、40億円、100億円だとします（架空の数字です）。合計は200億円です。低い順に並べたローレンツ曲線の点は、次の図のとおりです。
点を結んだ台形の面積を足すと、曲線の下は0.3です。ジニ係数は1−2×0.3で0.40になります。
順位を使った式でも確かめられます。低い順にi番目の売上高をx、社数をn、合計をSとすると、2×Σ(i×x)÷(n×S)−(n+1)÷nです。この例ではΣ(i×x)が800なので、2×800÷(5×200)−6÷5で、やはり0.40です。
| 指標 | 計算 | 値 |
|---|---|---|
| ジニ係数 | 1−2×0.3 | 0.40 |
| 最大の1社のシェア | 100÷200 | 50% |
| 上位2社のシェア | (100＋40)÷200 | 70% |
| 5社のときのジニ係数の最大値 | 1−1÷5 | 0.80 |
出所：説明用の仮の数字
最大値が1にならない点は、読み違えやすい点で取り上げます。
ジニ係数が近い2つの業種でも、上位5社のシェアは2倍違う
ここからは、金融庁のEDINETで公開されている有価証券報告書の数字で見ます。2025年度の12か月決算で、売上高が取れた上場会社を業種ごとに並べました。社数10社以上の29業種のうち、鉄鋼と電気機器を取り上げます。
2本の曲線は、下位8割までほぼ重なります。下位8割の会社の売上高は、鉄鋼で合計の9.5%、電気機器で11.1%、全業種で9.4%でした。ジニ係数も、鉄鋼0.852、電気機器0.840と近い値です。
| 業種（2025年度） | 社数 | ジニ係数 | 最大1社のシェア | 上位3社 | 上位5社 | 上位10社 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 鉄鋼 | 38 | 0.852 | 48.6% | 82.3% | 86.6% | 92.4% |
| 電気機器 | 226 | 0.840 | 12.6% | 31.4% | 42.1% | 57.1% |
| 情報・通信業 | 613 | 0.914 | 25.1% | 51.0% | 65.1% | 72.1% |
| 証券、商品先物取引業 | 33 | 0.880 | 52.6% | 89.8% | 92.3% | 96.2% |
出所：金融庁EDINET、有価証券報告書
鉄鋼は、上位3社（日本製鉄、ＪＦＥホールディングス、神戸製鋼所）で業種の売上高の82.3%です。電気機器は、最大のソニーグループでも12.6%で、上位5社の外にも売上高の差が広く散らばっています。ジニ係数は上位5社以外の差も含めて1つにまとめるので、てっぺんの太さが大きく違っても近い値になります。
逆の例もあります。情報・通信業のジニ係数は0.914で、証券の0.880より高い値でした。ところが上位10社のシェアは、情報・通信業が72.1%、証券が96.2%で、証券のほうが高くなります。613社の情報・通信業は、下位半分の合計が全体の1.75%しかありません。小さな会社が多いことが、ジニ係数を押し上げていると考えられます。
読み違えやすい点は5つある
ジニ係数だけで、上位に集中しているかを判断する
鉄鋼と電気機器のように、ジニ係数が近くても上位5社のシェアは大きく違います。「上位数社が市場を握っているか」を知りたいなら、上位k社のシェアを併せて見ます。全体の形ならジニ係数、てっぺんの太さなら上位集中度です。
社数の違う業種どうしを、ジニ係数の水準で比べる
n社では、1社がすべてを占めてもジニ係数は1−1÷nまでしか上がりません。11社の海運業は最大0.909で、実測は0.714でした。613社の情報・通信業は最大0.998で、実測は0.914です。社数の少ない業種は、同じ偏り方でも低く出てしまいます。比べるときは、社数も並べます。
「売上高」の中身が、業種で違うことを見落とす
このページの「売上高」は、各社の有価証券報告書にある主な収益の項目です。売上収益や営業収益、経常収益も含みます。銀行や保険、日本郵政が使う経常収益などは、製造業の売上高と同じ意味ではありません。2025年度の売上高の上位15社のうち、4社が経常収益などを使っています。全業種の数字には、この混ざりが入っています。
業種の区分に、別の市場が混ざっている
EDINETの業種は、市場の区切りとは限りません。サービス業（560社）の最大手は日本郵政で、シェアは27.1%です。陸運業には鉄道と物流が混ざります。業種内の偏りを、1つの市場の偏りとは言えません。
1社の桁の誤りが、集中度もジニ係数も動かす
EDINETの売上高に、桁を誤ったように見える値が1社ありました。2018年度の全業種では、この会社を含めると上位10社のシェアが16.7%から20.8%に、ジニ係数が0.847から0.856に変わりました。集計の前に、最大値を見ておきます。
公的統計も、何の分布かを分けてジニ係数を公表している
厚生労働省の所得再分配調査は、再分配の前後でジニ係数を比べている
厚生労働省の令和5年所得再分配調査は、世帯単位のジニ係数を所得の種類ごとに公表しています。税・社会保険料と社会保障給付を通す前の当初所得は0.5855、通した後の再分配所得は0.3825でした。下がり幅は34.7%で、資料は「改善度」と呼びます。(0.5855−0.3825)÷0.5855で計算でき、資料の数字と合います。同じ調査でも、何の所得かで水準は大きく違います。
総務省統計局の全国家計構造調査は、所得と資産のジニ係数を並べている
総務省統計局の令和6年全国家計構造調査は、2024年の等価可処分所得のジニ係数を0.286としています。同じ調査の等価金融資産残高は0.678、等価住宅・宅地資産額は0.622です。所得より資産のほうが、偏りははるかに大きいんですよね。ジニ係数の水準は、測る対象が違えば比べられません。
2つの例は世帯の所得と資産で、企業の売上高ではありません。指標の読み方の例として挙げました。
このデータで言えないこと
- 日本の会社全体の偏り。EDINETの数字は上場会社だけです。非上場の会社や中小企業を含めた売上高の偏りは言えません。業種の合計も上位5社のシェアも、上場会社の中の値で、実際の市場の集中度ではありません。
- 上場子会社の重なり。親会社の連結の売上高に、上場している子会社の売上高が含まれうるため、親子で重なって数えられる可能性があります。集中度への影響は確かめていません。
- 推移。このページは2025年度の1時点で見ています。年度ごとの変化は、同じ会社どうしでは確かめていません。
使ったデータを見る
使ったデータ
- 金融庁EDINET「有価証券報告書」 上場会社の売上高。2025年度の12か月決算で売上高が正の値の会社（全業種3,754社、決算期末は2025年12月〜2026年3月など）。同じ会社・年度に複数の書類があるものは除いた。業種はEDINETの書類の業種区分で、社数10社以上の29業種から表と図に載せた業種を選んだ。ジニ係数は、業種ごとに低い順に並べた順位を使う式で計算した。同額の会社は提出者の番号の順。2026年10月18日に取り込んだ値。2018年度の例は、桁の誤りと見られる1社を含める場合と除く場合の比較。
- 厚生労働省「国民生活基礎調査 参考 年間所得金額の世帯分布のローレンツ曲線」 ローレンツ曲線とジニ係数の定義。
- 厚生労働省「『令和５年所得再分配調査』の結果を公表します」 令和7年（2025年）12月23日公表。世帯単位のジニ係数（再分配後の所得、当初所得、改善度）。
- 総務省統計局「令和6年全国家計構造調査 所得に関する結果、家計資産・負債に関する結果及び年間収入・資産分布等に関する結果 結果の概要」 2024年の等価可処分所得、等価金融資産残高、等価住宅・宅地資産額のジニ係数。
- 公正取引委員会「生産・出荷集中度調査」 累積生産・出荷集中度（上位3・4・5・8・10社）の説明。