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粗利率を下げた食品の上場97社のうち61社は、4年後も戻らない。原価が違った

食品の上場会社110社のうち97社が2022年度に売上総利益率を下げ、2025年度に戻したのは36社、戻していないのは61社。売上原価の伸びは、戻した36社が+5.1%、戻していない61社が+15.8%（2022→2025年度、中央値）。

売上高10億〜100億円の上場会社790社のうち、2022→2025年度に売上高が年平均26%以上伸びたのは69社（8.7%）。77%が情報・通信業とサービス業で、製造系は213社中4社。起点の売上高と設備の重さで差の半分ほどが説明できる。

輸送用機器の上場78社の研究開発費は2025年度に6.9%増。純増の92%はトヨタとデンソーで、過去6年度で最も高い。主因は残り76社が1.0%増で止まったこと。

電機の営業利益は2025年度に統計で+38.8%、上場の電気機器221社で+5.8%。規模は理由にならず、ニデックを除いても上場は+16.6%。統計は9年の平均で、上場の約3.2倍の幅で動く。

鉄鋼の上場37社の設備投資は2025年度に+34.8%。増加額の83%は日本製鉄1社で、同社は合併前の2024年度に+27.6%、2025年度に+61.6%。国内の新設計画の既支払額は増加額の64%が上限で、USスチール分は分けられない。

人手不足が強まった3つの局面で、中堅製造業のソフトウェア投資の動きはそろわなかった。投資も人手不足も、ほとんど毎年のように伸び、強まっている。片方からもう片方は読めない。深い不足と鈍い投資が並ぶ今回も確認した。

製造業大企業の2026年度ソフトウェア投資計画は9月調査で+9.2%（6月は+23.4%）。下方修正のほぼすべては食料品1業種で、それを除けば例年並み。大企業の投資の山は2021〜2024年度にあった。

IT投資は中堅・中小と機械・金属系製造業で伸び、これらの業種は人を増やせないまま求人を増やしている。一方、IT企業の人手不足には緩和の兆し。