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粗利率を下げた食品の上場97社のうち61社は、4年後も戻らない。原価が違った

食品の上場会社110社のうち97社が2022年度に売上総利益率（粗利率）を下げ、2025年度に2021年度以上へ戻したのは36社で、61社は戻っていません。しかし、違いは売上原価の伸びにありました。2022年度から2025年度の原価は、戻した36社が+5.1%、戻していない61社が+15.8%です。

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食品の上場110社のうち97社が率を下げ、戻したのは36社

原価高は値上げで取り戻せそうですが、本当でしょうか。売上総利益率は、売上高から売上原価を引いた売上総利益を、売上高で割った率です。粗利率とも呼ばれます。仕入れや原材料の値上がりを販売価格に乗せきれないと、この率は下がります。

97社は、2022年度の率が2021年度より低くなりました。2025年度の率が2021年度と同じか高い会社を「戻した」とすると36社で、残る61社は戻していません。

なぜ61社は戻らないのか。4つの仮説を確かめます。

1. 値上げが、原価の上昇に追いつかなかった。
2. 費用が販管費から原価へ付け替わった。
3. 基準の2021年度が、すでに原価高を含んでいた。
4. 粗利率が高い会社ほど、戻りにくい。

仮説1「値上げが追いつかなかった」は一部だけ当たる。差は売上高でなく原価に出た

2022年度から2025年度の伸びを、中央値（真ん中の会社の値）で見ます。戻していない61社は売上高+15.3%、売上原価+15.8%です。戻した36社は、売上高+9.5%、売上原価+5.1%でした。

戻していない会社は、売上高の伸びが原価の伸びに届きませんでした。ただ、戻した会社との差は、売上高より原価のほうが大きく開いています。

仮説2「費用の付け替え」も一部だけ当たる。形が合うのは9社だけ

販管費の一部を原価に回すと、売上総利益率と販管費率が同じだけ下がり、営業利益率は変わりません。2025年度の率が2021年度より3ポイント以上低い25社から、この形の会社を率の低下が大きい順に並べました。

粗利率が戻らないことは、利益の低下とは限りません。戻していない61社のうち、営業利益率が2021年度以上なのは21社です。

仮説3「基準年の問題」は決められない。2021年度もすでに62%の会社が率を下げた

3月決算の会社の2021年度は、原価高の始まりを含みます。前年度より率を下げた会社の割合は、2017〜2020年度が38〜56%でした。2021年度は62%、2022年度は88%です。

四半期の数字がなく、2021年度がどこまで原価高を含むかは決められません。

仮説4「粗利率が高い会社ほど戻りにくい」は当たる。高い37社で戻したのは8社

2021年度の率で3つに分けると、戻したのは低い36社で23社、中位37社で14社、高い37社で8社です。

原価が上がった分と同じ円の額だけ値上げすると、粗利の額は同じでも、売上高が増えるので率は下がります。戻していない61社のうち44社は、売上総利益の額が2021年度より多い会社です。

戻らない61社は、下げたあとも原価が売上高と同じ速さで伸びた

仮説1と2は「一部だけ当たる」、仮説3は「決められない」、仮説4は「当たる」でした。最も有力なのは、原価の伸びの違いと考えられます。

戻していない61社は、売上高が+15.3%、売上原価が+15.8%伸びました。率が戻らなかったのは、このためと考えられます。

このデータで言えないこと

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数字の一覧

食品の上場会社110社のうち97社が2022年度に売上総利益率を下げ、36社が2025年度に2021年度以上へ戻した

項目	数字	時点	出所
率を下げた会社	110社中97社	2022年度	EDINET
2021年度以上だった会社	110社中45社（うち9社は2022年度に下げていない）	2025年度	EDINET
率を下げた会社のうち、戻した会社と戻していない会社	97社中36社と61社	2025年度	EDINET
売上高の伸び（戻していない61社、中央値）	+15.3%	2022年度 → 2025年度	EDINET
売上原価の伸び（戻していない61社、中央値）	+15.8%	2022年度 → 2025年度	EDINET
売上高の伸び（戻した36社、中央値）	+9.5%	2022年度 → 2025年度	EDINET
売上原価の伸び（戻した36社、中央値）	+5.1%	2022年度 → 2025年度	EDINET
売上総利益の額が2021年度より多い会社（戻していない61社）	61社中44社	2025年度	EDINET
営業利益率が2021年度以上の会社（戻していない61社）	61社中21社	2025年度	EDINET
率が3ポイント以上低く、費用の付け替えと形が合う会社	25社中9社	2025年度	EDINET
前年度より率を下げた会社の割合	2017〜2020年度 38〜56%、2021年度 62%（119社中74社）、2022年度 88%（116社中102社）	2017〜2022年度	EDINET
2021年度の率の水準別に、2025年度に戻した会社	低い36社中23社、中位37社中14社、高い37社中8社	2025年度	EDINET

出所：金融庁 EDINET、各社の有価証券報告書

使ったデータ

• 有価証券報告書（金融庁 EDINET）　業種「食料品」の上場会社のうち、2021〜2025年度の5期とも12か月決算で、売上高と売上原価がある110社。売上総利益率＝1−売上原価÷売上高。年度は決算期末が属する年度（3月決算は2021年度＝2022年3月期）。連結の書類がある会社は連結の値。「下げた」は2022年度が2021年度より低い会社、「戻した」は2025年度が2021年度と同じか高い会社。伸びは、2022年度と2025年度の売上高、売上原価をそれぞれ比べた会社ごとの値の中央値。売上総利益の額＝売上高−売上原価。
• 仮説2の表　表の条件は、販管費率の低下が売上総利益率の低下の7割以上で、営業利益率の差が±2ポイント以内。販管費率＝販売費及び一般管理費÷売上高、営業利益率＝営業利益÷売上高。2021・2022・2025年度の販管費と営業利益がそろう109社から選んだ。書類ID（2021／2025年度）と2025年度の決算期・提出日は、サトウ食品 S100M0R3／S100WEVJ（2025年4月期、2025年7月29日）、不二家 S100NPF7／S100XS9W（2025年12月期、2026年3月23日）、伊藤園 S100M1Z8／S100WEAV（2025年4月期、2025年7月23日）、キーコーヒー S100OART／S100YK1N（2026年3月期、2026年6月25日）、B-R サーティワン アイスクリーム S100NNQN／S100XQHI（2025年12月期、2026年3月16日）、ダイショー S100OIKW／S100YGNU（2026年3月期、2026年6月23日）、コモ S100OJM7／S100YICN（2026年3月期、2026年6月24日）、カゴメ S100NN81／S100XQN0（2025年12月期、2026年3月13日）、サントリー食品インターナショナル S100NRBZ／S100XSOA（2025年12月期、2026年3月23日）。
• 仮説3の割合　食品の上場会社で、その年度と前年度の両方が12か月決算の会社どうしを比べた（2021年度 119社、2022年度 116社など、年度ごとに111〜119社）。110社とは社数が違う。
• 仮説4の3分け　110社を2021年度の率の順に、低い36社、中位37社、高い37社に分けた。

各社の決算資料